新年を迎えました。
あけましておめでとうございます。
今年もよろしくお願いいたします。

さて、２月には恒例の電通さんの「国内総広告費」が発表になります。
ここ数年、前年比１４０～１５０％の伸びを誇っていたネット広告は、今年どのような発表がなされるのでしょうか。

ここ数年の傾向値としては、バナー・テキストなどのＷｅｂ広告は、Ｙａｈｏｏを中心に大きく伸びていましたが、これはＹａｈｏｏのほぼひとり勝ちという状況で、その他の媒体社は前年並みに毛が生えた程度の伸びでした。
これにリスティング広告の異常なほどの伸びが貢献し、上記数字を作っていました。

従いまして、２００６年の結果を推測するには、Ｙａｈｏｏの伸びとリスティング広告の伸びを見れば、大体の傾向値は見えてくると思います。

ではまず、Ｙａｈｏｏの２００６年の売上は、どうだったのでしょう。
ネット広告全体の売上を支えるといっても過言ではないＹａｈｏｏブランドパネル（トップページにあるバナー広告）は、大手企業でなければなかなか買うことはできません。
１週間単位で１０００万円くらい出さないと効果が見えてこないからです。
これが相変わらず増えているのでしょうか？
どうやら、踊場に来ているようです。

たとえば、Ｈｏｎｄａさんの企業サイトに１ヶ月約２００万人のユニークユーザーが訪れています。
このユニークユーザーをＹａｈｏｏなどのネット広告で誘致しようとするとどれくらいのお金がかかるのでしょうか？
２００万人をＹａｈｏｏの平均クリックレート0,12％で誘致するとしましょう。総インプレッションは、どれくらい必要になるでしょうか。
約１６億７０００万インプレッションとなります。
裏を返すと１６億７０００万の露出に0,12％の人がクリックをすると２００万人を誘致できるということになるのです。

では、１６億７０００万のインプレッションは、いくらになるのでしょうか？
Ｙａｈｏｏの１インプレッションは０,４２円です。
驚くなかれ、１ヶ月７億円もかかるのです。

こんなお金をかけなくとも、今はサイトに誘致する方法はいくらでもありますね。
まずは、企業サイトを自社メディアにすることでしょう。

これは、２００４年１１月の宣伝会議８３Ｐ～８５Ｐで私が取材記事に答えていますが、ユニークユーザー数×リピート数×滞在時間＝自社メディアの確立　ということになります。
（実際の情報発信力のある店舗と同じ考え方です）

要は、車のコンテンツを充実させ、車のポータルサイトを目指した場合、広告などはあまり行わなくても、車のユーザーは、そのサイトを目指してくるのです。
宣伝会議の記事では、私が担当をしたキリンビールの子会社であるナガノトマトさんのサイトを事例に説明をしています。「トマトのことならこのサイト」を目指して３年前に作りました。

ちなみにここのサイトは、２００４年４月にリニューアルをしたのですが、その当時２万ページビューだったサイトを広告は一切出稿しないで、半年後の９月に２０万ＰＶにしました。今は、６０万ＰＶになっています。（そのやり方は、ノウハウなので、公開はできません）

また、一方で、消費者がインターネットに慣れてきたということも大きく影響を受けています。
今、盛んにテレビＣＭでは、「検索！」と最後のぶら下がり１秒に入れ込むのがブームになっていますが、世の中のあらゆる情報は、まずはネットで探すという生活スタイルが身についてきた証でもあります。
AISCEASがますます現実化してきています。

企業サイトが充実すれば、呼び込むのにはやはり４メディアのチカラはずば抜けています。
リーチと認知率に対するＲＯＩは、４メディアの方が優れています。
Ｈｏｎｄａさんのようにサイトが充実してきた企業は、通常のテレビＣＭをはじめとする４メディアで商品認知とサイト誘致を図り、補完媒体としてネット広告を使うという形になるでしょう。

では、リスティング広告はどうなるのか。
ますます検索は一般的になってきています。
しかし、１年前まで流行っていたＳＥＯ・ＳＥＭなどは、もはや死語に近いでしょう。
どの企業もＳＥＯ対策はしっかりやっており、アクセス数も多いことが前提なので、最低でも自社の関連ワードは、上位に掲載されているはずです。

以上のことから、これからのネット広告は、ネット対策発展途上の企業かマス広告の打てない中小企業が支えて行く事になると思います。

但し、ネットの予算が減るのではありません。
Ｙａｈｏｏは、バナーやテキストなどのＷｅｂ広告の落ち込みをオーバーチュアで立派にカバーしています。
リスティング関連の事業者は安泰でしょう。

また、自社サイトの充実を図る企業は、アクセス数の伸びに比例して、コンテンツの充実化・サーバーやセキュリティー対策などが必要になってきます。
そこに、今まで以上の運営費にお金がかかってきます。

そういう意味では、電通さんの発表する総広告費が、企業のサイト構築にかかる費用を広告投資として換算する仕組みができないと、正確な数字は把握できなくなりますね。

でも、ひとつ言える事は、ネット媒体社に落ちるお金は、今までのように倍々ゲームにはならないということだと思います。